教室の生徒数や売上が微減傾向にある場合、今後の予測にかなりの

　注意が必要です。

 

 

　微減傾向は、これまでの問題が顕在化されつつある状態であり、

　場合によっては一気に業績を落としかねない段階に入ったから

　です。

 

 

　このままの状態を放置すると、上述のように気が付いたときには

　生徒の退塾が止まらず、業績が一気に下降していきます。

　顧客の不満や不安の火がなにかしらの要因や出来事で着火して

　しまったので、顧客流出の波を抑えることが難しくなるのです。

 

 

　例えば、他塾が新規参入してきた場合、「一気に」他塾に生徒を

　持っていかれてしまう場合があります。新規参入により、市場

　バランスが崩れるのは、ある程度想定内ですが、問題は

　「一気に」他塾に持っていかれてしまうことです。

 

 

　当然、顧客は新しいものに対する期待値が高いので、いま通って

　いる塾と比較した結果、他塾へ流れていってしまいます。

　微減傾向にある塾は、そうしたリスクが高まっているのだという

　認識を強める必要があるのです。

 

 

　そうならないためにも、私たちは現状分析や原因を究明し、課題

　の仮説や解決策を考え、早期に行動に移す必要があります。

 

 

　例えば、教室長の異動や主力講師の退職など、人的価値が低下して

　いるのなら、新しく赴任した講師の期待値を再度高める必要が

　あります。

　新しく赴任した講師の紹介プロフィール文章を配布したり、掲示

　したり、動画撮影したりと、できる範囲でその講師の人的価値を

　高め、自己開示する必要があります。

　当然、全生徒と面談したり、全家庭に家庭連絡したりして、

　新しく赴任した講師の安心感と期待感を出すことは前提条件に

　なります。

 

 

　例えば、商品やサービス価値が低下しているのなら、再度

　マニュアルを徹底する必要があります。悪い意味で、現場判断で

　マニュアルに書かれている内容が変化してしまい、それが商品や

　サービスの価値を低下させている可能性があるからです。

 

 

　ただし、マニュアルは商品やサービスを同水準で顧客に提供できる

　ための担保であるため、さらなる付加価値を生み出さなければ

　期待値を再度醸成することは難しいのです。

 

 

　そうであるならば、教室長は、「自身の何が強みなのか」を徹底

　して考える必要があります。早急に改善する必要があるため、

　自身の弱みではなく、強みにフォーカスするのです。

 

 

　例えば、自身の強みが教務ならば、生徒面談で学習計画を一緒に

　考えたりして、一人ひとりと向き合うことが必要になります。

　自身の強みが顧客対応や関係構築力ならば、保護者にアンケートを

　実施したり、ガイダンスや保護者面談を実施したりし、一人ひとり

　と向き合うことが必要になります。

　また、生徒の承認頻度を今以上に高め、生徒自身が「これが

　できた」という自信を持ってもらうことも必要になります。

 

 

　いずれにせよ、その教室の置かれている状況によって現状分析や

　原因、課題や解決策も異なってきます。打てる手段も変わって

　きます。しかし、大事なのは、今置かれている状況に危機意識を

　持ち、問題を放置しない決断と行動にあります。

 

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　・・・さて、今号では以下のポイントをお伝えしました。

 

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　■「業績が微減傾向にある場合、今後かなりの注意が必要」

　■「自身の弱みではなく、強みにフォーカスする」

　■「問題を放置しない決断と行動」

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　今号のポイントが、あなたの塾の教室運営や学習塾経営の一助に

　なるようでしたら、これ以上嬉しいことはありません。

　

　

　

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