担当講師交代による退塾は、できるだけ回避したいものです。

　特に新年度や講習明け等、新しく何かを開始するタイミングでの

　退塾はできる限り抑えたいですよね。

 

 

　そのうえで、塾長から教室スタッフに講師交代が起きた際は、

　かなり注意が必要です。当たり前のことですが、塾長はその塾の

　中で最も高いパフォーマンスを発揮します。塾長と同等の商品価値

　やサービス価値、人的価値を提供できる人材はそういないのです。

 

 

　そう考えますと、顧客は塾長に引き続き授業を見てもらいたいと

　思うものですし、それができない場合の不満や不安を解消できる

　だけの補填を求めるのは当たり前のことでしょう。

 

 

　講師交代はできる限り避けます。講師のレベルにもよりますが、

　できるだけ長く同じ講師が見ていたほうが顧客との関係構築も

　うまくいく確率は高いですし、講師の影響力も高くなります。

　結果として、塾主導型の商品提供やサービス提供が可能になります。

 

 

　しかし、塾長含む講師も人です。退職や異動、教室スタッフなら

　大学授業と出勤日が重なった等、致し方ない理由もあるでしょう。

　その理由を顧客が納得するかどうかは別ですが、それでもこれが

　原因で退塾につながらないような対処は必要です。

 

 

　当然、前任者と後任者との間で引継ぎはするでしょう。そこに

　塾長も入って共有内容に漏れがないかどうか、もっと共有するべき

　内容があるのではないか等注視し、引継ぎを行うでしょう。

 

 

　そして、顧客にも後任者を売るでしょう。後任者のこれまでの経歴

　だけでなく、後任者がどれだけ顧客のベネフィットのために最適な

　人材なのかも伝えるでしょう。顧客に影響力がある講師が塾長以外

　にいるのなら、その講師を中心に後任者の広報を行うでしょう。

 

 

　そして、実際の授業の様子、生徒面談、家庭連絡をし、顧客や

　後任者のサポートも行うでしょう。後任者との情報共有も行う

　でしょう。

 

 

　しかし・・・

　そこで安心してはいけないのです。この対応はあくまで初期段階の

　もので、退塾危惧が高まるのは、実は3か月から4か月後だから

　です。

 

 

　当初は、後任者を売ったり、影響力のある講師が仲介役になったり

　していましたが、そのサポートが弱くなってくると、顧客は

　どうしても比較してしまうのです。比較するのは良くないことだと

　わかっていても、やはり商品やサービス、人的価値を比較して

　しまうのです。

 

 

　そこで少しずつのほころびが大きくなっていき、3か月から4か月

　後には退塾につながってしまうのです。そのため、私たちはこの

　「3か月から4か月後」という期間に、手を緩めることなく、

　顧客不安を解消するためのサポートを継続する必要があります。

 

 

　当然、その他にも様々な運営や対応等があるので、つきっきり

　という訳にはいかないでしょうが、例えば毎月１回から2回生徒

　面談をしてじっくり話をする機会を設ける、通塾時に態度変容や

　行動変容を褒める回数を意図的に多くする、後任者の授業チェック

　を継続する等、できる範囲のサポートを行う必要があるのです。

　特に、前任者が塾長など影響力のある講師だった場合はそうです。

 

 

　こうして関係構築をサポートし、講師からの自己開示は当然のこと

　として、生徒さんからも部活動のことや勉強のこと、学校のこと、

　家族のことなど、新しい情報を話してくれるレベルに早期に持って

　いくことです。ここまでできれば、3か月から4か月後の退塾

　リスクを下げることが可能になります。

 

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　・・・さて、今号では以下のポイントをお伝えしました。

 

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　■「退塾危惧が高まるのは、実は3か月から4か月後」

　■「顧客不安を解消するためのサポートを継続する必要がある」

　■「新しい情報を話してくれるレベルに早期に持っていくこと」

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　今号のポイントが、あなたの塾の教室運営や学習塾経営の一助に

　なるようでしたら、これ以上嬉しいことはありません。

　

　

　

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